妙な情報社会

フィッシング詐欺メールが来た・注意喚起



フィッシング詐欺メールが昨晩届いていたのでご紹介。フィッシング詐欺というのは報道ではよく言われていたものの実物にあまりお目にかかったことがない。
それで話のネタに保存をしておいた。



今ではそのサイトはセキュリティソフトによってブロックされているから実害がないと思うのだが妙なサイトである。
ここではクレジットカード番号を入れろというもので、小生はUFJカードは貧乏人のゴールドカードという年会費2,000円を払えばゴールドカードが使えるものを持っていた。
結局海外でCCカードで支払うときに使いやすいゴールドカードは必要なかったし、年会費を払うのがいやで退会してしまっているから「何」というもの。



そもそもURLがUFJでもないし、セキュリティの表示がないのは偽サイトであることは間違いない。
但し、もっと本物そっくりの偽サイトも存在する可能性もあり、セキュリティの表示も偽装することもあり得るからますます巧妙になるかもしれない。
このサイトの場合、本物のUFJのサイトのリンクもしていてこの場合URLが違ってくるのでかなり粗雑なもの。
そんなわけでとりあえず参考としても注意喚起するもの。

そもそもネットバンキングとクレジットカードとは直接関係ないはずであり、クレジットカードの「ネット カウンター」は全く別のIDとパスワードである。


そんなわけで、クレジットカード番号を入れるサイトというのは、品物を買うとき以外は存在しない。
















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「4銀行で1700万円の送金被害」





2013年1月26日(土)20時2分配信 共同通信



三菱東京UFJなど4銀行のインターネットバンキングの利用者が、IDやパスワードを不正に入力させられるなどして預金を別口座に送金される被害が今年に入り14件相次ぎ、送金額が計約1700万円に上ることが26日、捜査関係者への取材で分かった。別口座に移された預金の多くは、何者かが引き出した可能性があるといい、捜査当局が不正アクセス禁止法違反などの疑いで捜査している。送金先口座の多くは中国人とみられる名義という。



毎年来る夏、8月の憂鬱な日々

お盆も8月15日、この日が名目上の終戦記念日と言うのも妙な気がする。ここで名目上というのは15日は、当時の日本軍がポツダム宣言を受け入れて戦争を停止した日である。ここでこの日が戦争が終わった日ではないと言うのが、日本より他国というのが非情であり人の弱みにつけ込む外道の意味合いを持っている。
日本は中世という武士道を重んじた過去を通ってきた。
しかし、中世という歴史がなかった米国や植民地(連邦)だったオーストラリア、中世の過去を消し去って共産主義に塗り替えてしまったソ連には中世も騎士道も武士道もない。
降伏した人、国でさえ徹底的に叩いて打ちのめすと言うのが歴史的に見ての彼らのやり方であった。
そして大陸人の狂気というのは、フランス革命(大革命)の狂気に見られる。フランスのアンシャンレジーム時代のブルボン王朝。生年、没年は宗教的な意味合いから完全に判明してるのだがその他詳細は文献と肖像画を見るしか方法がない。
なぜなら、大革命の狂気はブルボン王朝のみならずヴァロワ王朝時代の墓も暴かれて完全に破壊されたからである。
同様に、大陸の中国でも同じように墓に鞭打つと言うのが歴史的な常識である。
一方、日本は死んだ人は神様であって、例え敵側であっても神様として祭ったりしている。
従来から日本人というのはかなり優しい国民性であると言える。
ところが日本の戦後では、日本人というのは性悪説が採られて来た。逆に「大陸人」が性善説と言うのだから歴史的に本末転倒している。
そういう実は性悪説の大陸的な文化というのは、例えばスパイ防止法というのがあって自国の文化や知的財産などを保護している。
一方、日本のような性善説の国には今ではスパイ防止法など存在しない。日本がスパイ天国である所以である。
その長い自民党時代になぜスパイ防止法が制定されなかったのか常識的には不思議だが、自民党政権内部に中国や韓国や北朝鮮のシンパが多くいた事によるだろう。
それどころか、スパイ防止法は同盟国米国に対しても例外はあっても適用されるはずだから、日本の政権内部はスパイだらけと言う事になる。
そして今や民主党政権になって、菅総理と民主党は「市民の会」という政治団体を通して、又種々の献金報道から北朝鮮とズブズブの関係であるというのことが明らかになっている。
もっとも、新進党時代、細川総理が退任したのが新進党と北朝鮮との関わりを米国に指摘されて対処出来なかったと言うのが真相だそうだから今に始まったワケではない。
そして、近年のフジテレビの韓国アピールによって日本人を洗脳して、反日韓国という本当のイメージを払拭させ、日本から金と技術を引き出そうという作戦。
本来こういうことは、もしスパイ防止法が存在すれば多分抵触する可能性もある。
なぜなら、フジテレビとしては単に金儲けの手段だとしても「洗脳に手を貸す」というのは甚だ日本人的ではない単なる守銭奴である。
今度はTBSとそれに絡んだNHKが韓国ファンドを利用してこの韓国洗脳に手を貸すことになった。運営会社はNHKの息の掛かったもので、ファンドの半分は韓国政府の出資というのだからもう何も言わなくてもみんな見えている。

それにしても、フジテレビ批判が過熱して韓流ブームやK-POPの内幕が暴露されるや以前に比べ格段に韓流スターやK-POPの露出度が一時的に少なくなった感じがある。(フジの韓流ドラマ枠は別)
韓流批判以前は、毎日の様に韓流スターがどこかに出演して、通訳つきの妙な時間が流れていたものである。そしてFMラジオで散々宣伝して流していたK-POPも少なくなり、ヒットチャートでも今やK-POPが一位にランクインすると言うこともない。

実際のところ今やTVはお子様と中年オバサンのだけのものとなり、時として老人は地デジとともに視聴を減らし、若者は格段に情報量の多いネットとPC画面に釘付けとなった。
若者やインターネットを使える人たちがパソコンから情報を得るというのは、TVラジオだけでなく日本のマスコミ全体というのが真実を伝えていないと感じているからである。日本の情報統制というのは中国のように政府による強制統制ではなく、自主規制であるというのはGHQの情報統制から続いているものである。
実は、その自主規制を上手いこと利用して日本の国民に対して洗脳やら情報操作、世論操縦をしようとしていることが明らかになったのが読売新聞の渡邊主筆の「私は発行部数1000数万部の『読売新聞』の力でそれを倒す」(ウェキペディア)であった。

そんな15日のTVは何を放映していたかというと「女優・萬田久子内縁の夫、佐々木力氏の通夜」。
端的に思えば、萬田久子氏というのは利己的で非情な人物だったのだなと言うことである。1994年、17年前に佐々木氏の前妻との離婚が成立しているのに結婚しなかったために今後相続争いが勃発するという報道がある。
その相続とは前妻の子ども3人と姻外子の萬田久子の子、2-3歳の隠し子という。
特に相続人がいないときは、内縁関係でも相続権が認められることもあると何かで読んだことがある。しかし、こんなに多くの相続人がいたのではどうしようもない。
常識として、結婚していれば萬田久子氏は半分を相続して子どもは9分の2だったはず。
子どもよりも自分の感情を優先させたというのは、やはり女優であっても母ではなかったと言うことかも知れない。

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