読み解けば‥‥



日経新聞電子版に「日本大復活へ、大幅円安の覚悟はあるか  フジマキ・ジャパン社長 藤巻健史氏・2013/1/31」という記事があった。

この藤巻氏といえば、10年以上前から「日本は財政破綻する」、だから「個人金融資産を海外に回せ」と主張している人物である。
ハイパーインフレ(インフレ率13,000%)になる。日本円が売られて暴落して200円(270円)なるとか、その一方で株価は7,000円になとか訳のわからないことを延々と言い続けている。

それでこの藤巻氏の言うとおり10年前(対ドル日本円120円~130円)に「個人金融資産」を米ドルにしていれば、最大で40%も損をしたことになる。
それでこの藤巻氏が未だに普通に会社を経営できて、雑誌や新聞に寄稿出来るというのは、事実上儲かっているとはいえなくとも決定的な損をしていないということである。
これは明らかに藤巻氏自身の言うことと反対のことを実際はやっていたという証拠である。
だからこういう人物の言うことを信じてなけなしの虎の子を預けるというのは、愚の骨頂であるとともに「ホント」のことは何なのかと見極めなければならない。

■こういう「言葉の嘘ホント」というのは「投資や事業」に関わる研修会やセミナーというものでも多く見受けられる。
そしてそういうセミナーには必ず「サクラ」がいたりして、「俺はこうやっている」、「こういうのが今のやり方だ」と誘導すると言うこともあり得る。
それだけでなく、日本人の「人の言葉」というものは難しく、「事実と反対のことをいって言外に」それと気づかせるということもある。
この反対のことを言うというのは、話す相手にもよるのだがそのまま信じてしまうのがいわゆる学校の先生のOBという人たちであった。昔の話をひもとけば、インチキ先物取引が盛んだった頃、退職してこの先物取引(大豆や金などの-)で退職金をみんな持って行かれたという話は良く話題になったものだ。

子供は、子供の言葉でしか話さないが、大人は藤巻健史氏のポジショントークに見られるように、判っている人には「嘘」と見破られることを平気で述べる。
だから実業界では、他人の嘘にダマされやすい教師OBは使い物にならないというのが昔から言われている通り相場である。

■書道界に話を転じれば、やはり学校の先生が多いためか「人の言葉」を言外に理解するという話は聞かない。それどころか実業界に縁があるというような人物は「胡散臭い」と見られて、大昔の日展の騒動の様に排除したりするという傾向にある。
従って、書道団体が一転して土地や建物を買ったり何かの取引をするときになると、大方子供と商取引をしているような有様になる。

いずれにせよ相手が話している「腹の底」というものを常に周囲の状況から判断するというのが小生などが長年身につけた処世術になる。
その一方で、ネット上でも群れず黙々と何事もやっているから特に人を騙すということをする必要はない。
書道界では「子供の言葉しか使わない」から言外に推論する必要もない。

しかし、ブログやネットなどの言論になると玉石混淆、何が真実で何が嘘なのかは常に自分で判断して自己責任で行動するしかない。








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国際柔道連盟(International Judo Federation)は公式ホームページ(http://www.ijf.org/)で暴力行為を非難する声明を表明した。

産経新聞やNHKのWebページの約では、原文とは多少違うが、
「われわれのスポーツの礎を築いた嘉納治五郎師範が説いた精神と理念では決してない」
(産経)続いて
「暴力行為は柔道の精神と関係はない。柔道は肉体と精神の能力を向上させるものであり、これに反する行為は禁止されている。国際柔道連盟は必要な措置を取る」(NHK)

原文***
「The IJF Condemns Hard Training Methods 31th January 2013.
In direct connection with the complaint of a group of athletes from the national Japanese women's team, reporting the acts from their coach, the IJF strongly emphasizes its total disapproval of such behaviors.
"It has nothing to do with the spirit and philosophy of judo taught by the founding master of our sport, Master Jigoro Kano," said the President of the International Judo Federation, Mr. Marius Vizer.
 
The IJF is particularly focussed on the development and promotion of the moral code of judo. Judo is a method to develop the physical and mental capacities, whose primary concern is to maintain the health and integrity (physical and mental) of the participants. Any action that goes against these principles are banned. The IJF will therefore take all necessary measures.」


「2020年夏季五輪の東京開催を目指す招致委員会は30日、都民を対象にした世論調査で、五輪招致の支持率が73%となったと発表した。(読売新聞)」
「最大の課題とされるIOCの支持率調査は1~2月に実施されるとみられる。JOCの橋本聖子理事は「スポーツ界で早急に対応し、五輪招致にマイナスにならないようにしないといけない」と指摘した。3月上旬にはIOC評価委員会の現地調査も行われる。IOC名誉委員の猪谷千春氏は「幸いなことに開催都市決定まで、まだ8カ月残っている」との見方を示し、招致委の水野正人専務理事は「右往左往せず、やるべきことをやるだけだ」と強調した。(スポニチ)」
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今日のスポーツ報知を見ると、第一面トップが「園田監督だけ辞任!全柔連トップ責任逃れ」という記事だった。これには「全柔連・上村会長、JOC強化本部長は辞任も釈明せず」という記事が続く。
ここで問題視しているのは、「ロンドン五輪当時の強化委員長だった吉村和郎強化担当理事も『暴力? そんなに気付かなかったな』のひと言。任命責任も監督責任もある立場でありながら、暴力に対する感覚がマヒしていると思われても仕方がない。」という部分。
これで幕引きだと本人たちは思っているのだろうか。
「国際オリンピック委員会(IOC)では暴力の禁止を憲章にかかげている。」それだけでなく、欧米の感覚というのは組織内の直接暴力というのは厳罰を持って処すということになっている。

日本のスポーツの世界では、どうも見ていると(元々強かったところが)「弱くなったところ」ほど暴力(体罰)に奔るようである。
しかし、体罰によって選手が強くなる訳ではないのは種々言われているとおりだと思う。ある程度のレベルになると、選手がどのようにしたら解決するのかと言うことを考える必要がある。それが体罰によって萎縮して、考えて実行したことがうまく行かないと又体罰を受けるわけだから物事を考えなくなる。
それでは強くならないわけである。
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その昔映画「ワン・オン・ワン」1977という大学のバスケットボール選手の映画があった。この映画は好きでVHSビデオも買ったはず。

この映画には米国のスポーツ界では違った方法や対処なとがあり、スポーツ推薦の大学の裏を教えてくれるものであった。
**
高校バスケットボールの花形選手ヘンリーは、希望するスポーツカー(当時の日産フェアレディZ)とスポーツ奨学金を貰ってウェスタン大学に入学する。
しかし、ラフプレイ連発の大学のバスケットボールの指導方法とうまく相性が合わず、退部(退学)を要求されるがクラブの練習には参加せず独自に練習をするという物語。

ここで日本なら間違いなく体罰で負傷して追い出されるところだが、米国だからそういうことはない。米国ではたとえ有力な運動選手でも落第点を取ると容赦なく試合に出られなくなったり、退学処分になる。
それで、アメリカン・フットボールの映画『しあわせの隠れ場所』(The Blind Side)では、大学に進んだあと家庭教師をつけて落第させないようにするシーンがある。
それと同じで「ワン・オン・ワン」の場合、優秀な大学院生を家庭教師にして、その後追い出すために家庭教師を解雇するという場面もある。

映画では、主人公ヘンリーが自分流に考え作成したプログラムで実力を付け、選手権決勝でラフプレイで退場した選手に代わって逆転優勝するというおとぎ話。
しかも、追い出しが一転して残留の誘いをウェスタン大学がするようになったとき、それを蹴って他大学のバスケットボールチームのスカウトにのるところで終わる。


これは一種のコメディだが、コメディで終わらないのが日本の柔道界であろう。
どう見ても米国の大学のようにスポーツ選手でも猛勉強するという感じてはない昔の明治大学の柔道部OB。
今叫ばれている「危機管理能力の欠如」と「隠蔽体質」

これは既に全日本柔道連盟やJOCの話ではなく、既に「2020年の東京五輪・パラリンピック招致」という国民の関心事と日本の名誉に関わる問題になってしまったということである。

これが放置されれば、日本がなかったという「南京大虐殺」や「従軍慰安婦」という案件もやはり真実だと思われてしまうことにもなりかねない「重大事」なのではないか。

衆議院選挙2012の世論を読めなかった政党の末路



中川淳一郎氏がいう「ネトウヨ」でも4000人(警察発表)あつまる。


2012年の衆議院選挙。この選挙の状況をワッチしていると非常に不思議な現象を感じていた。
この不思議さというのは、自民党が圧勝するということではない。
それは「自民党が過半数を取る」ということは織り込み済みであったからである。
だから、どれだけ票が伸びるのかという「安倍総裁の信任投票」という意味合いが強かったと見ていた訳である。

平成24年11月のある講演会で毎日新聞主筆・岸井成格氏が「民主党の議席は140位」といったかどうか正確には忘れたが、100以上を予測していた。
100以上の議席というのは、次期の選挙で政権に復活できるという議席であって100を下回るといずれ泡沫政党になって、消滅してしまうと言われている。
このとき既に週刊誌で40議席という数字が出ていて、比例を合わせて最大で80というのが予測。
あまり民主党への期待値が高すぎて講演はよく聴いていなかったが、現実には57議席(小選挙区27)であった。

特に群馬では、自民党が圧勝という予測通り、自民党が小選挙区で全議席を奪還した。(全得票率の55.3%が自民党)
前回民主党が押さえていた1区も1年生議員だった前議員は、3位で落選だった。
そこに前県議の「過去官僚の元副知事」が立候補(未来)して、結果は泡沫候補と化した。
元々当選するはずがないと思われるのに立候補して、供託金募集の憂き目に遭うというのもどういう感覚なのだろうかと思う。
元々選挙に出るのが好きなのだという趣味なら、毎回「よい貧乏」が出来るというもの。

ここに先に言う「非常に不思議な現象」というものを感じるものである。
それは何かと言えば、自民党以外の民主党、第三極を含めた党が、国民の世論を読み切れていなかったのではないかという疑問につきる。
もじどおり、新聞、テレビ、雑誌と「脱原発」が国民の関心の中心、争点である様な報道をしていた。それで、民主党、維新、公明党、そして「卒原発」をスローガンにした未来の党。
しかも、この脱原発というものの、脱原発の代替えをどうするのかと言うことに関してはすべて具体性、実効性は乏しい。
そして、外交、安全保障も民主党以下「アジア重視」という曖昧なこと。彼らの「アジア」とは「特定アジア」と呼ばれる中国、韓国、北朝鮮しかない。
安全保障と言えば、今現実に起きている尖閣諸島の中国艦船の領海侵入や航空機の領空侵犯に関して何も言及していない。
それどころか、竹島を韓国が占拠していると外務省のWebサイトに書かれているのに、外務大臣だった民主党の岡田副代表は「不法占拠」と国会答弁で言えなかった。

要するに、今国民が関心を持っているのは脱原発ではなく、安全保障と景気回復と雇用問題。それに関連して、雇用を守るために原発の再稼働(原発は止まらないので、発電を開始する)ということでしかない。

ここでよくよく考えてみれば「未来の党」というのはよほどの勘違いというか、30年遅れて登場した政党のようである。
安全保障と景気回復が主眼であるのに「イメージ」選挙をしようとしたりして、国民を舐めきっているとしか言いようがない。

国民は馬鹿だから、「受けのよいことを言えばついてくる」と思ったのだろうか。

そういう「マニフェスト」を民主党は前回出して、大勝し見事国民を裏切った。
思えば、ガソリンの暫定税率を廃止すると言いながら、政権を取ったらその暫定税率の話も、ガソリン税に消費税かがかかるということも全く知らぬふり。
それでいて韓国に「朝鮮王朝儀軌(写し・原本はフランス所有)など1200冊の古文書」を返却するというマニフェストにも書いていないことをぬけぬけとする。

それでいて、日本から盗まれた国宝級のものの返還要求はしないという結果。

民主党が選挙のスローガンで「決断」と書いていたが、何の決断なのかさっぱりわからない。
この「決断」というスローガンは、テレビ、新聞や週刊誌などのが作り上げた「虚構」であった。しかし、この虚構に民主党は乗った。

「非常に不思議な現象」とは、世論は「テレビ、新聞、雑誌」などが作り、誘導すると未だに思っている人達がいて、しかもその虚構を延々と隠そうとしていることであった。

「SAPIO2013年1月号」(産経新聞イザに記載)
「ネットの“愛国者”敵に回せば面倒も味方にしたら頼りない」
「ネットニュース編集者の中川淳一郎氏が解説する」として妙なことが書かれている。

結論としては
「熱心なネットユーザーはボルテージが高く、頻繁に書き込みを行なうので、人数が多いと錯覚してしまうが、実数は少ない。敵に回すと“荒らし”を行ない、デマを拡散するなど面倒だが、味方につけても頼りない存在なのだ。」

「ネトウヨの特徴である韓国批判とマスコミ批判が強く支持されていることを考えると、安倍氏のフェイスブックに集まる人たちの政治的傾向にはかなりの偏りがあると考えたほうがいい。にもかかわらず、その声を一般国民の声と勘違いし、彼らに煽られ、彼らに阿(おもね)る言動を強めれば、安倍氏は『裸の王様』となりかねない。政治家はネット世論を過大評価しないことが肝要だ。」

この記事で「ネトウヨ」と書かれていることに注目する人も多いかもしれない。
常識としては、この「ネトウヨ」とはかなり「馬鹿にした言葉の差別語である」と中川淳一郎氏が言う「ネトウヨ」の人たちでは解釈されている。

このことが何を表しているのかというと、既にSAPIOなどの雑誌を含めたマスコミが世論に対して影響力を持たないということの証である。
そしてその危機感から「ネトウヨ」と蔑称して、彼らの言論は世論とは遊離したものだと世論の切り離しを行っているということである。

しかし、この衆議院選挙2012では、今まで述べてきたように「テレビ、新聞、雑誌」などの世論誘導は無意味であったことが証明されてしまった感が強い。

その一方で「植草一秀の『知られざる真実』」というブログで植草一秀氏は、
「マスメディア情報工作が生んだ「元の木阿弥政権」」(2012/12/17掲載)で「口惜しいらしく」妙なことを言っている。

16日のブログでは
「日本の『未来』に清き一票を投じなければならない。」
・・・・と「小沢一郎応援団」として同じく妙なことを言っているから、実の世論を読めなかった人物の一人と数えてよいかもしれない。
植草一秀氏も完全に過去の人だったとこが証明された。














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新聞の世論操縦が無意味になった今と「福沢諭吉の脱亜論」

近年新聞を見ていると、世の中の動きがさっぱり分からないだろうなと思うことがしきりである。これは今に限ったことではないのだが、ここに来てその異常さと言うものが際立っているように思う。
今年の春先ぐらいまではTPP参加に関して、「バスに乗り遅れるな」という感じがあった。しかし、このTPPではそのバスは日本が乗らなければと少しも動いていない。それで政権末期の野田政権は、既にレームダック【lame duck】化しているのだが今更TPP参加と言い出したり、人権救済法案提出を閣議決定など妙なことばかりし始めている。
ここで新聞論調は見出しでは「TPP推進」としていても、中身は「軽自動車の廃止」、「簡保や医療保険問題」、農業問題とTPP推進には問題がありすぎる点を列挙している。
そして野田総理の論調では、未だに「アジアの成長を取り込む」なのである。
しかし、日本はGDPに占める輸出の割合は13%ぐらいで、TPPを推し進めようとする経団連は今やグローバル企業で生産拠点は海外というところが多い。
こんな内幕が分かってしまったのは、インターネットによる情報で普通はある程度知っている筈である。しかし、例えば読売新聞には政府や新聞に都合のよい御用学者の意見しか載っていない場合が多い。

そして経済に関しては、中国での領土問題での不買運動で売り上げが減った「大変だ」と言う記事が読売新聞のみならず日経新聞にも載っている。
しかし、売り上げが減ったとはあるものの経済的に重大な欠損という話は聞かない。
それは以前から書いているとおり、中国で売り上げは上がっても少しも儲かっていないと言う理由である。
中国市場に益々入り込もうとするイオンでは、中国市場の利益率は日本の十分の一。利益に当たっては5億円に満たないと言うことは過去のエントリーで述べておいた。
その一方で、ヤマダ電機は「ヤマダ電機、中国出店見直しも 純利益42%減 13年3月期、テレビ苦戦に『日中』追い打ち」(日経新聞Web2012/11/8 22:42)とあって、
「『中国一極ではリスクがある。東南アジアで展開を模索したい』(岡本副社長)と中国に特化していた出店地域の見直しを示唆した。」と中国市場での急ブレーキをかけている。

ユニクロの中間決算の時、中国市場に未だに前のめりになっているかに見えるユニクロ絶好調の記事を読売新聞では掲載した。
その記事は、Webサイトに公表されているファーストリテイリングの決算報告のある部分を意図的に取り上げた追従記事であった。
それでその翌日どんなことが起きたのかと言えば、ファーストリテイリング(ユニクロ)の見開き全面広告だった。
読売新聞というのが、日本政府や某朝日新聞の様にどこぞの国の御用新聞にも成り下がっていると言うのが良く分かるものであった。

古森義久氏によれば「アジアは冷戦」と書いている。
今の日本と韓国、中国の冷戦状態を見て、「日中友好」という団体や中国礼賛の話などが実は何も実質を伴っていないことが分かる。

それにしても「福沢諭吉の脱亜論」では中国、韓国の本質を厳しく指摘している。
その事が未だに一つも変わらず当てはまるというのは、中国、韓国の国民性というものは何もも変わっていないと言うことと福沢諭吉の慧眼の感服するものである。





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日本書紀の壬申の乱と白村江の戦いの真実は??

壬申の乱・・天武元年(672)6月の下旬から31日間で終わった皇位継承をめぐる大乱である。この壬申の乱は日本書紀の中に正に日記を付けたかのように、細かく記載されているという不思議な戦争である。
この壬申の乱というのは、もう30年以上前からその戦い方と種々の矛盾を感じて実態はどう言うものだったのかと考えてきた。
その壬申の乱とその乱の前の白村江の戦いというのが同じく良く分からない課題でもあった。
そして、1981年に群馬県前橋市山王町の金冠塚古墳(6世紀後半)から「金銅製の冠」が出土した。
このレプリカが前橋市立図書館に飾られている。
663年天智2年3月に「百済の都、州柔(つぬ)城」の陸戦(8月27日~9月7日)のため
<白村江の戦いの前哨戦>

第二派:2万7千人。軍主力。指揮官は上毛野君稚子、巨勢神前臣譯語、阿倍比羅夫(阿倍引田比羅夫)。662年3月出発。(Wikipediaより)
(日本書紀・天智紀)
正確には
前将軍
上毛野君稚子(かみつけのきみ わかこ)
間人連大蓋(はしのひとのむらじおほふた)

中将軍
巨勢神前臣譯語(こせのかむさきのおみをさ)
三輪君根麻呂

後将軍
阿倍引田比羅夫(あべひけたおみひらふ)
大宅臣鎌柄(おほやけのおみかまつか)
この総司令官は「明日香皇子」と考えられている。

ここで上毛野君稚子とは、「君」が付いている以上皇族と思われ「上毛野」とは群馬県である。それで金冠塚古墳と言うのも何やら上毛野君と関係がありそうな気がする。

次回から、白村江の戦いと欺瞞に満ちた壬申の乱の記述について少しずつ考察して行きたい。

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